費用対効果の高い防犯カメラシステムを作るためには、起こりうるアクシデントの予測と、その評価が必要となります。

まず、防犯対象物と防犯対象空間がさらされる可能性のある“脅威”にはどんなものがあるのか、考えましょう。そして、脅威にはどんな種類があるのか、その手口はどんな物があるのかをしっかり見極めましょう。

具体的に述べると、店舗での防犯カメラシステムを検討する際に、考えられる防犯対象物は「お金」、「商品」、「従業員」、「お客様」などが挙げられると思います。これらに対する脅威として、「お金」だけについて考えてみると、「レジで強盗に遭う」、「レジでの釣銭間違いのクレームが来る」「事務所内の金庫のお金が盗まれる」「従業員の私物の財布が盗まれる」等々が挙げられます。

続いて、これらの脅威の手口を挙げていきます。「事務所内の金庫のお金が盗まれる」事であれば、「営業時間中に凶器を持った犯人が押し入ってくる」、「営業時間外に侵入される」。「従業員による内部的犯行」等が挙げられます。これらを考えたのち、侵入経路の確認もしておき、対策案を考えます。

最後に、脅威が起こりうる頻度や、直接的または間接的な被害想定額を算出します。この被害想定額と、それに対応する対策案を比較して、脅威一つ一つに対応する被害と対策にかかる費用について検討をし、頻度が少なそうなので、万が一起こったときの対処法だけ考えて置くべき脅威か、頻度の多少に関わらず決して起こってはならず、費用がかかっても前向きに排除をすべき脅威なのか、起こる可能性はあるが被害が少ないので許容できる脅威なのか、など、全ての脅威について評価をしていきます。

このように脅威に対する評価をしておくことで、防犯カメラシステムの導入の際に必要な物を見逃さず、無駄な設備投資を抑えた費用対効果の高いシステムが設置できます。

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