防犯カメラを活用している企業は多い中、防犯カメラ本体も次々に新型が販売されています。スマホと同じように、新機能を搭載した機器は出るたびに欲しくなる人もいるでしょう。

物にもよりますが、防犯カメラにも寿命や性能性の限界があり、一定期間ごとの交換は必要です。

では不要となった防犯カメラはどのように処理すればいいか、ご存知でしょうか。
これは防犯カメラの所有状況によっても異なってきます。そこで今回は不要となった防犯カメラの処理方法についてお話していきましょう。

<防犯カメラは誰の物？>
処分する際に重要なのが、防犯カメラの端末がどのような状態で所有されているかです。
全ての端末を買取で所有しているのであれば、処分は通常の粗大ごみやOA機器の処分方法と変わりません。

いくつか店舗がある場合は、各市に連絡して回収してもらうか、専門業者に依頼するかのどちらかになるでしょう。その費用は台数や市によってさまざまです。

全ての端末をリース契約やレンタルで所有しているのであれば、各契約会社に返却すれば問題ありません。ただし、リースには一定の契約期間があります。
3年契約の途中解約などになると、別途費用が掛かる可能性があるので注意してください。

傾向としては、店舗や支店が全国にあるような大手企業はレンタル・リースの方がコストを抑えられます。逆に1店舗のみなどの地域密着型の場合は、購入した方がメリットは大きくなるでしょう。

<まとめ>
防犯カメラの所有権に関しては、意外と忘れられてしまうことも少なくありません。
混乱を防ぐ方法の1つとして、OA機器を全て買取かレンタルで統一するというのも有効です。

また買取している場合に限っては、旧型のカメラを買取してる業者もあるので買い換え時に見積もりを依頼してみると良いでしょう。